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阪和興業株式会社
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鉄鋼を中心にプライマリーメタル・リサイクル、エネルギー・生活資材、食品、木材、機械など幅広くビジネスを展開しています。
目次
私たちの事業
独立系商社
阪和興業の魅力は、独立系の商社であることです。
といっても、その魅力がどこにあるのか、なんだかよくわからないですよね。
なので、何故、阪和興業の魅力は独立系なのかについて説明した上で、魅力を伝えさせて頂きます。
実は、阪和興業という会社はもともと、鉄鋼での売り上げが100％を占める鉄鋼専門商社でした。皆さん気づかれたかと思いますが、話が過去形ということはつまり、今は違うということです。
昨年度、会社全体の売上構成において、鉄鋼事業の売上は50%、残りの45％は、石油・化成品、食品、非鉄金属・金属原料、木材、機械等様々な事業によるものでした。
つまり、鉄鋼事業からビジネスをスタートさせた当社ですが、創業70年の歴史の中で、事業を多角化させてきているということが言えます。
この多角化を進められた要因が、当社が独立系であることに起因しています。
阪和興業は、初代社長の”北 修爾”が作り、企業の形成および成長過程で、吸収合併されたりせずに今日まで成長している会社です。
言い換えれば、会社として、良い時も悪い時も、地に足をつけて、自分たちで会社の進む方向を定め、未来を切り開いてきたというわけです。
独立系であるが故に、ビジネス上に何のしがらみもなく、自分たちの判断で進むべき道を選び続けることができる、常に新しいビジネスチャンスに飛び込むことができる、そんな魅力を持った会社です。
今後は、企業としての存在感をより増していく為、M&Aや海外展開を積極的に進め、グループ力およびグローバル化の強化を推し進めていきます。
私たちの特徴
社風
個性の共存
社員それぞれの個性と個性が共存し合い、お互いが切磋琢磨し高めあえる環境にあります。
研修制度
ＯＪＴ制度
新人の教育・育成の為にＯＪＴ制度を取り入れています。
ＯＪＴ制度とは、新入社員1名に対し、専属でより身近な存在として指導員を付けるという制度です。
この制度のメリットは、指導員または新入社員の特性に応じた指導を進めることができるという点です。
手取り足取り指導を行う方法もあれば、まずやらせてみるという指導方法もあります。
これにより、1年目の新入社員は鍛えられていきます。
また同様に、今後企業を担っていくべき中堅人材に、新入社員を指導する機会を与えることによって、中堅人材の意識及びマネジメント能力の向上にも繋げたいという意図があります。
福利厚生
産休・育休制度
社内における、女性の産休・育休の取得率は100％で男性は約70％です。
法定で定められている期間を大幅に超え、手厚く制度を整えています。
また時間短縮制度の活用や、時間帯年休制度も導入しているため１時間単位で有給を取得できます。仕事と育児の両立を図っている女性社員も数多くおり、女性の働く環境は非常に整っています。
私たちの仕事
各種商品の国内販売及び輸出入取引
鉄鋼、非鉄金属・金属原料、食品、石油・化成品、木材、及び機械等各種商品の国内販売及び輸出入取引
福利厚生・研修・社内制度
福利厚生・社内制度
制度：健保組合、企業年金保険、自社株投資会、財形貯蓄・個人年金保険、社内貸付金、互助会、社外福利厚生法人会員
施設：社宅、独身寮、各種クラブ活動ほか
研修制度
新人の教育・育成の為にＯＪＴ制度を取り入れています。
ＯＪＴ制度とは、新入社員1名に対し、専属でより身近な存在として指導員を付けるという制度です。
この制度のメリットは、指導員または新入社員の特性に応じた指導を進めることができるという点です。
手取り足取り指導を行う方法もあれば、まずやらせてみるという指導方法もあります。
これにより、1年目の新入社員は鍛えられていきます。
また同様に、今後企業を担っていくべき中堅人材に、新入社員を指導する機会を与えることによって、中堅人材の意識及びマネジメント能力の向上にも繋げたいという意図があります。
職場環境
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平均残業時間
（月間）23.8 時間
最終更新日：
社員について
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新卒採用者数の男女別人数（過去3年間）
2023年度：男性0名、女性0名
2022年度：男性0名、女性0名
2021年度：男性24名、女性22名
最終更新日：
会社概要
| 創業/設立 | 1947年4月1日 |
|---|---|
| 本社所在地1 | 東京都中央区築地1-13-1MAP |
| 本社所在地2 | 大阪府大阪市中央区伏見町4-3-9MAP |
| 事業所 | 【国内】東京本社、大阪本社、名古屋支社、北海道支店（札幌）、東北支店（仙台）、八戸営業所（八戸）、新潟支店（新潟）、中国支店（広島）、九州支店（福岡）、関東支店（高崎）、水戸営業所（水戸）、厚木営業所（厚木）、静岡営業所（静岡）、岡山営業所（岡山）、沖縄営業所（沖縄）、いわき事務所（福島）、北陸事務所（富山）、福山営業所（広島）、和歌山事務所（和歌山） 計19ヶ所 【海外】ニューヨーク、ロサンゼルス、シアトル、ヒューストン、バンクーバー、ボゴタ、サンディエゴ、メキシコシティ、サンティアゴ、シカゴ、セラヤ、グアム、北京、上海、香港、大連、青島、重慶、福州、広州、太倉、天津、ミャンマー、中山、東莞、武漢、台北、高雄、釜山、江西、チョンブリ、ソウル、バンコク、シンガポール、クアラルンプール、ジャカルタ、ムンバイ、ニューデリー、チェンナイ、ホーチミン、ハノイ、ロンドン、ウィーン、クウェート、リヤド、ジェッダ、ダンマン、ドバイ、アムステルダム、ヨハネスブルグ、イスタンブール他 計63ヶ所 |
| 代表者 | 代表取締役社長 中川 洋一 |
| 資本金 | 456億5127万6790円 |
| 売上高 | 2兆6682億円 （2023年3月期） |
| 従業員数 | 1562名 （連結：5442名）（2023年3月現在） |
| 主要取引先 | (仕入) 新日鐵住金、ＪＦＥスチール、JX日鋼日石エネルギー、日新製鋼、神戸製鋼ほか (販売) 清水建設、神戸製鋼、王子製紙、旭硝子、大阪魚市場、東洋冷蔵、大林組、日本郵船ほか |
| 上場区分 | 国内上場 |
| 上場市場 | 東証 |
キャリタス就活編集部 特別情報
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★★★（3段階）
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ホワイト500
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関連情報
有価証券報告書「従業員の情報」に記載されている内容を抜粋しています。本情報は、決算期が2022年4月～2023年3月末までの有価証券報告書を対象としています。
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従業員数（人）
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