ＣＫＤ株式会社（シーケーディ）の新卒採用・企業情報

事業内容

自動化で未来を拓く

CKDは、創業以来、自動化技術と流体制御技術を基盤に、時代の流れに合わせた開発、設計を続けてきました。長年培った技術で手掛ける製品は、世界中のものづくりの現場に貢献しています。

■様々な業界で活躍するCKD製品
CKDの製品は幅広い業界で使われています。医療、食品、自動車、半導体、工作機械、家電製品など世界中の工場で私たちの生活に必要なものが日々生産されていますが、CKDの技術が使われていない工場はないと言っても過言ではありません。ものづくりは需要と供給のバランスによって成り立っており、景気の影響を受けやすいですが、幅広い業界に関わり特定の業界に依存しないCKDは、不況に強い会社と言えます。

事業・商品の特徴

自動機械装置と機器製品、２つの柱で、幅広いニーズに対応

CKDは自動機械装置そのものと、あらゆる機械に組み込まれる機器製品の両方を開発・製造しています。装置メーカーの顔と部品メーカーの顔、ふたつの顔を持つ、とても珍しいメーカーです。
また、あらゆる産業分野とかかわっていることが安定した経営のヒミツです。

自動機械装置、駆動機器、空気圧制御機器、空気圧関連機器、流体制御機器など機能機器の開発・製造・販売・輸出

社風

誰もが気持ちよく働けるように

CKDは、社員全員の幸せを第一に考え、誰もが気持ちよく働けるようにするために、会社ができることを常に模索しています。「社員一人ひとりを大切にしたい」。そんな想いがカタチとなった制度を紹介します。

■福利厚生
フリーホリデー
有給休暇の取得促進のため、年度初めに自ら6日間の休暇予定日を決めて、計画的に行使する有給休暇。

リフレッシュ休暇
勤続年数5年から40年まで、5年ごとに決められた日数の連続休暇が付与される。

時間単位有給休暇
1時間単位で年間40時間まで時間有給休暇を取得可能。育児中の女性だけではなく、誰もが取得できる。

共済会
CKDグループで働く全社員が会員となり、互いに助け合うための制度。結婚した時、子どもが産まれた時、子どもが小学校へ入学した時、自分が病気になった時、退職する時など、共済会より給付金を受けることができる。

労働組合
労使協調のもと従業員が少しでも良い条件、環境で働くことを実現するための組織。仕事や生活に係る困り事など、様々な相談にのってくれる。また、複数のレジャー施設、宿泊施設と提携契約も結んでおり、福利厚生も提供。CKD（株）と労働組合にはユニオンショップ協定があるため、入社後労働組合に加入となる。

確定拠出年金
会社が掛金を拠出して、自分で運用する制度。掛金とその運用収益との合計額を定年退職時に受給できる。掛金を上乗せして運用できる制度もある。

財形貯蓄
会社が毎月の給与から一定額を天引きして金融機関に送金を行う、会社を通して貯蓄を行う制度。「財形住宅貯蓄」（マイホーム購入のため）、「財形年金貯蓄」（老後資金のため）、「一般財形貯蓄」（その他、教育費などのため）と分かれる。通常の銀行の預貯金と異なり、働いている人にメリットがある。


CKD健康保険組合
病気・けが・死亡などの不測の事態に備え、働く人達が保険料を出し合い、これに会社も負担していざという時の医療・一時金の給付を行い生活の安定を図ることを目的とした制度。健康保険組合は医療費の負担、出産や休業補償などの給付金支給、健康診断・人間ドック・予防接種などの費用補助を実施している。

CKD企業年金基金
社員に退職金を支払うために、会社が母体となって設立し、別法人として運営する企業年金制度。毎月会社から支払われる掛金（確定給付部分）を預かり、運用することで社員に退職金を年金または一時金として支払う。加入できるのはCKDの正社員のみ。

フレックス制度
自分の判断で仕事をコントロールし効率的に、柔軟に、働くことができる。開発や製品設計などクリエイティブな仕事に従事する社員が利用。コアタイムは11:00～15:00。

組織の特徴

社員一人ひとりの成長をサポート

CKDは、社員の成長をサポートするため、様々な人材育成制度を整備。各階層に合わせた研修の実施やグローバル化のための語学学習支援など、社員がスキルアップできるように学びの場を提供しています。

■若手教育
入社後の3年間で、ビジネスマンとして、またCKD社員として必要な素養を身につける。

■階層別教育
入社後は、新入社員から管理職に至るまで、階層ごとに必要なタイミングで必要なビジネススキルを習得できるような教育体系が整っている。

■OJT教育
入社後、1年間は配属先でOJT（On the Job Training）教育を受けながら仕事のノウハウを覚える。OJTトレーナーと所属長を中心に、職場の先輩社員が実務を通して仕事の進め方を教えてくれる制度。

その他、社員一人ひとりの興味や目標に応じた学びを得られる研修も実施しています。
また、技術教育や営業教育など、部門ごとの教育も充実しています！