近畿日本ツーリスト(KNT-CTホールディングス株式会社)

近畿日本ツーリスト(KNT-CTホールディングス株式会社)の企業情報

近畿日本ツーリスト(KNT-CTホールディングス株式会社)

【旅行】

■これまでのスタイルに捉われない旅行プロデュース事業への挑戦 
外国の方を日本へいざなうグローバル事業、旅の手配を自由にするeコマース、展示会等の法人へのソリューションビジネスであるMICE事業。非日常体験を提供するテーマ旅行、多様化するお客さまのニーズに応える店頭販売…。近畿日本ツーリストは旅を基盤として世界中に「豊かな時空間」を創造する企業グループをめざし、様々なチャレンジを行っています。

  • 顧客視点のサービス

  • 多角的な事業展開

  • 新商品・サービス開発に積極的

  • 海外事業展開に積極的

  • 販売・調達ルートが自慢

私たちの魅力

事業内容
すべての「旅したい」を応援します

グループの経営戦略・経営管理

事業戦略
「脱・旅行業」を旗印に、既存事業に捉われない挑戦を。

いま、旅行業界は、大きな変化の渦中にある。近畿日本ツーリストは既存のビジネスモデルに固執することなく、新しいビジネスを世の中に仕掛けている。例えば、法人顧客の課題に対するスポーツイベントの企画実行。国際会議を開催する業界団体のためのイベント企画。日本を訪れる外国の方が感動するツアーの提供。学校法人への、環境問題をテーマとした新しい教育旅行の提供。ITを駆使した、もっと便利な旅行商品の提供。多様化するニーズに全国の営業所で応えていく店頭販売…。前例のないことでさえ、新しい旅行の在り方を自らプロデュースし、人の心を動かしていく。「脱・旅行業」を旗印に、近畿日本ツーリストは新しい挑戦を重ねていく。

私たちの仕事

近畿日本ツーリストの仕事は、その多くが形に残ることはありません。しかし、お客様の笑顔、喜び、感動という「思い出」には、永遠に残ることができます。近畿日本ツーリストは、お客様の思い出を創ることに自分の個性とエネルギーをかけることのできる方と一緒に働きたいと考えています。物よりも心を大切にし、自分の能力を最大限に出し切ることができる人との出会いを楽しみにしています。

はたらく環境

社風
自分次第でどこまでもできる自由と責任。常に遊び心を忘れずに。

例えば、ある現場マネージャーは言います。「新人であっても、自分で営業するマーケットは自分で考えて決め、攻めています」。「旅行業には商品がない。だから、自分でどれだけ考えて、演出していけるかが大事。厳しいですが、鍛えられますよ」。一人ひとりが、自ら考えて、前例のないことでも挑戦していく。世の中の流行を生み出すような仕事を創り出すことも夢ではない。若手もベテランも関係なく、すべてが自分次第という自由と、その責任。こうした環境の中でも、常に遊び心を忘れることなく、お客さまの心を動かすまで挑戦しつづけている。近畿日本ツーリストには、若いうちから挑戦したいという人の野心をぶつけるフィールドがあります。

企業概要

創業/設立 1947年(昭和22年)5月26日
本社所在地 〒163-0239
東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル
代表者 代表取締役社長 米田 昭正
資本金 1億円
売上高 8041百万円 (2019年3月31日付)
従業員数 6956名 (2019年03月現在)
子会社・関連会社 ■株式会社近畿日本ツーリスト北海道 
■株式会社近畿日本ツーリスト東北 
■株式会社近畿日本ツーリスト関東 
■株式会社近畿日本ツーリスト首都圏 
■株式会社近畿日本ツーリスト中部 
■株式会社近畿日本ツーリスト関西 
■株式会社近畿日本ツーリスト中国四国 
■株式会社近畿日本ツーリス九州 
■株式会社近畿日本ツーリストコーポレートビジネス 
■株式会社KNT-CTグローバルトラベル 
■株式会社KNT-CTウエブトラベル 
■株式会社近畿日本ツーリスト商事
事業所 ■株式会社近畿日本ツーリスト北海道
北海道内 13カ所
□本社所在地
〒060-0003
北海道札幌市中央区北三条西2-2-1 日通札幌ビル

■株式会社近畿日本ツーリスト東北 
東北域内 24カ所
□本社所在地
〒980-0021
宮城県仙台市青葉区中央1-7-20 東邦ビル 

■株式会社近畿日本ツーリスト関東 
茨城県、栃木県、群馬県、新潟県、山梨県、長野県および東京都
□本社所在地
〒163-0236
東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル

■株式会社近畿日本ツーリスト首都圏
首都圏地区(東京、埼玉、神奈川、千葉、静岡の一部)80箇所
□本社所在地
〒163-0236
東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル

■株式会社近畿日本ツーリスト中部 
中部域内 60箇所
□本社所在地
〒450-0003
愛知県名古屋市中村区名駅南1-27-2 日本生命笹島ビル

■株式会社近畿日本ツーリスト関西
関西地区 45箇所
□本社所在地
〒556-0017
大阪府大阪市浪速区湊町1-4-38 近鉄新難波ビル

■株式会社近畿日本ツーリスト中国四国
九州内18箇所
□本社所在地
〒730-0032
広島県広島市中区立町1-24 有信ビル 

■株式会社近畿日本ツーリスト九州 
九州内18箇所
□本社所在地
〒812-0024
福岡県福岡市博多区綱場町2-21 福岡MDビル

■株式会社近畿日本ツーリストコーポレートビジネス 
〒101-0024
東京都千代田区神田和泉町1-13住友商事神田和泉町ビル

■株式会社KNT-CTグローバルトラベル 
〒101-0024
東京都千代田区神田和泉町1-13住友商事神田和泉町ビル

■株式会社KNT-CTウエブトラベル 
〒163-0235
東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル

■株式会社近畿日本ツーリスト商事
全国11箇所
□本社所在地
〒160-0023
東京都新宿区西新宿8-14-24 西新宿KFビル
近畿日本ツーリストの沿革 1955年 
近畿日本ツーリスト株式会社創立 
有限会社関急旅行社として1941年に創業して、1947年に株式会社近畿日本交通社となり、1955年に近畿日本ツーリストとして創立 
1965年 
本社部門を東京に移転 
1972年 
国内企画旅行の「メイト」、海外企画旅行の「ホリデイ」販売開始 
1975年 
総合旅行業として株式上場 
1999年 
異業種合同プロジェクト「WiLL」を発足 
各業界トップクラスの企業と共同参画し、新たなマーケティング手法の開発などをめざしたプロジェクトのスタート 
2004年 
クラブツーリズム事業を営業譲渡 
2005年 
近畿日本ツーリスト創立50周年 
2007年 
ブランドネーム「KNT(ケイエヌティ)」がスタート 
株式会社ツーリストサービスを完全子会社化 
2008年 
地域別から6つの専門事業別組織への再編 
近畿日本ツーリストの店頭販売事業を会社分割し、株式会社ツーリストサービスに継承、 
同社の商号を変更し店頭販売専門会社「KNTツーリスト」を設立 
2009年 
近畿日本ツーリストにおける北海道地区・九州地区を分社化、 
「株式会社近畿日本ツーリスト北海道」・「株式会社近畿日本ツーリスト九州」を設立 
2010年 
近畿日本ツーリスト創立55周年 
2011年 
近畿日本ツーリストにおける東北地区・中国四国地区を分社化、 
「株式会社近畿日本ツーリスト東北」・「株式会社近畿日本ツーリスト中国四国」を設立 
近畿日本ツーリストにおける商事事情を分社化、 
「株式会社近畿日本ツーリスト商事」を設立 
2012年 
東北・中国四国地区における旅行事業を会社分割し、株式会社近畿日本ツーリスト東北、株式会社近畿日本ツーリスト中国四国にそれぞれ継承。 
北海道・九州地区における個人旅行事業を会社分割し、株式会社近畿日本ツーリスト北海道、株式会社近畿日本ツーリスト九州にそれぞれ継承。商事事業を会社分割し、株式会社近畿日本ツーリスト商事に継承。 
2月本社を移転(現在地) 
2013年 
2013年1月1日、近畿日本ツーリスト株式会社とクラブツーリズム株式会社との経営統合により、「KNT-CTホールディングス株式会社」が誕生。 
KNT-CTホールディングスの傘下企業として、 
団体旅行事業に特化した「近畿日本ツーリスト株式会社」、個人旅行事業に特化した「近畿日本ツーリスト個人旅行株式会社」が営業を開始。 
2014年10月1日、近畿日本ツーリスト個人旅行株式会社を存続会社とし、近畿日本ツーリスト個人旅行販売株式会社を消滅会社とする吸収合併方式にて合併。 
2017年 
2017年10月1日、完全子会社の株式会社近畿日本ツーリスト中部、株式会社近畿日本ツーリスト関西、株式会社KNT-CTグローバルトラベルを設立
関係会社 株式会社ユナイテッドツアーズ  
株式会社イベントアンドコンベンションハウス 
株式会社昭和トラベラーズクラブ 
三喜トラベルサービス株式会社  
ツーリストインターナショナルアシスタンスサービス株式会社 
株式会社ツーリストサービス北海道  
株式会社ツーリストエキスパーツ  
株式会社近畿日本ツーリスト沖縄 
株式会社KNTビジネスクリエイト 
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・テラノス 
KINTETSU INTERNATIONAL EXPRESS (U.S.A.) INC. 
KINTETSU INTERNATIONAL EXPRESS (CANADA) INC. 
KINTETSU INTERNATIONAL EXPRESS (OCEANIA) PTY.LTD.  
HOLIDAY TOURS MICRONESIA(GUAM) INC. 
近畿国際旅行社(中国)有限公司 
台湾近畿国際旅行社股分有限公司 
近畿美勝国際旅行社(上海)有限公司 
KNT TRAVEL(THAILAND)CO LTD. 
KNT (HK)LIMITED 
H & M INSURANCE HAWAII INC. 
GRIFFIN INSURANCE CO. LTD. 
株式会社箱根高原ホテル 
株式会社奥日光高原ホテル
□■当社グループの事業構造改革について■□ 当社グループは、平成25年1月1日に旧近畿日本ツーリスト(株)とクラブツーリズム(株)が経営統合し、同時に持株会社体制に移行して旅行業を中心とする事業を推進してまいりました。 
旅行業界は、政府の「観光立国」に向けた政策、世界的なスポーツイベントの開催、訪日旅行客の大幅な増加等により、今後も拡大が続くものと予想されます。しかし一方で、国内の人口減少や高齢化、アジア諸国の経済発展など内外の社会構造の変化、OTA(Online Travel Agent)の事業拡大や「民泊」に代表される規制緩和により、旅行会社の事業環境は著しく変化しております。 
このような変化に対応するため、当社グループは組織および権限の「集中と分散」を行い、グループ全体ならびに各社に関わる情報収集や事業戦略の策定および事業推進機能を集中・強化するとともに、分社化により地域や専門分野に応じた営業体制を確立し、意思決定の迅速化、競争力の強化を図ることで、持続的成長を果たします。 
<基本戦略> 
● グループ横断的な事業戦略の策定機能および事業推進機能の強化 
● 地域密着による意思決定の迅速化、機動力の発揮 
● 訪日旅行事業、インターネット販売事業など成長マーケットへの専門特化
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