日本工営株式会社(ニホンコウエイ)の採用情報・募集要項

東証 正社員

日本工営株式会社

【コンサルタント|プラントエンジニアリング|重電・産業用電気機器】

70年以上に渡り、160か国で社会資本づくりのプロジェクトに関わり、世界中の人々の安全・安心を支える日本最大手の建設コンサルタントです。

  • 資格取得支援制度あり

  • フレックスタイム制度あり

  • 育児休業・短時間勤務制度の取得実績あり

  • 独身寮・社宅あり

  • 海外勤務のチャンスあり

私たちの採用について

採用担当者からのメッセージ
こんにちは!日本工営株式会社 新卒採用担当です。

誠意をもってことにあたり、技術を軸に社会に貢献する

私たち日本工営は、この経営理念のもと、人々の「豊かさ」の実現に力を尽くしてきました。

頻発する自然災害、環境に配慮したエネルギーや電力の開発、海外における貧困や食糧の問題、また環境保全、水資源活用、交通ネットワークなどの社会資本整備をめぐる課題に対処するため、世界各地に活躍の場を広げています。

これからも、私たちは社会の変化に挑み、次の世代に残すべき豊かな社会の実現と維持発展に向けて、力を発揮していきます。

求める人物像
挑戦する気概と誠実さを兼ね備えた人

チャレンジ精神を尊ぶ企業風土の中、自らの力を遺憾なく発揮し、仕事を通して社会貢献をしていきたい。そんな熱い思いを共有できる皆さんとの出会いを心待ちにしています。

募集する職種

【技術系】
■コンサルタント
水圏環境(河川・ダム、上下水道、水工インフラマネジメント)、都市・交通計画、インフラマネジメント、交通運輸、地盤、情報、防衛基盤、地質・防災・砂防・地熱、農業土木・農業、環境、防災マネジメント、都市空間・建築、情報・通信、電気・電子、機械、火力
■エネルギーマネジメント
■電力設備工事
■電力機器装置製造
情報・通信、電気・電子、機械

【事務系】
総合職(企画、総務、法務、人事、経理、財務、営業、広報、IRほか)

募集職種一覧
【技術系】コンサルタント(土木1) 各分野における調査、計画、設計、施工監理、維持管理などの技術サービスの提供

■水圏環境分野
河川・ダム分野:総合治水・利水計画、ダム計画、ダム再生、河川計画、河川環境保全、多自然川づくり、事業評価、ダム設計、ダム施工計画、河川構造物設計(堤防、堰、水門、樋門、排水機場)、耐震設計(河川構造物、ダム)、河川維持管理計画、総合土砂管理計画、水利構造物の点検調査・診断・非破壊検査・シミュレーション、ダム劣化診断、長寿命化計画・アセットマネジメント計画、水力発電等のエネルギー開発

上下水道分野:上下水道施設の調査・計画・設計、雨水管理・浸水対策、大規模地震・津波対策、合流式下水道の改善対策、上下水道施設の点検・診断、改築・更新、ストック/アセットマネジメント、広域化・共同化、PPP、資源・エネルギー循環の形成(水力、下水熱等)、各種特許商品開発

水工インフラマネジメント分野:流域の源流から河口まで、河川、砂防、ダム、水力発電、農業、上下水道、港湾、海岸等の社会に欠かせない既存の水インフラの機能維持や機能向上に関するソフト・ハード対策の検討(施設の機能や状態の計測・点検・モニタリング、ICT・IRT技術の活用、データ分析に基づく健全度診断とリスク評価、ニーズに応じた施設の目的変更や機能改善、施設の補修・補強・改築設計、地震や浸水対策検討、ダム再編・再開発の計画・設計、河川維持管理の検討、流出解析やダム等操作シミュレーション、公共事業評価、川まちづくり検討、歴史的建造物保全、長寿命化計画策定や包括的マネジメント等)
【技術系】コンサルタント(土木2) ■都市・交通計画分野
都市・交通政策、都市計画、広域・国土計画、地域計画、交通計画、公共交通計画、観光交通、自転車交通、道の駅、TDM、ITS、次世代モビリティ、タウンマネジメント、スマートコミュニティ、コンパクトシティ、地方創生、地域活性化支援、公園運営維持管理計画、ランドスケープデザイン、緑地計画・設計、都市開発計画・設計、プログラムマネジメント、プロジェクトマネジメント、コンストラクションマネジメント、PPP/PFI、行政マネジメント、研究開発

■インフラマネジメント分野
交通運輸に関連するインフラ施設(道路、舗装、橋梁、トンネル、空港、港湾、標識等の道路附属物)を対象とした点検・調査・診断、コンクリート・鋼構造物等の非破壊検査・詳細調査・試験分析、インフラモニタリング・新技術の開発・導入、補修・補強設計、数値解析・シミュレーション、アセットマネジメント・ストックマネジメント・維持管理計画、PPP・自治体支援策、維持管理システム・データベースシステム、新設コンクリート構造物の品質向上、維持管理技術の教育支援・海外展開

■交通運輸分野
道路、鉄道、橋梁、山岳トンネル、物流、港湾、海岸、漁港、津波、空港、飛行場、ヘリポート、舗装、鋼構造、コンクリート構造、複合構造、交通事故対策等に関わる調査、計画、設計、構造解析、耐震解析、点検・調査・診断、補修・補強、予防保全、耐震補強、景観検討、施工計画、研究開発
【技術系】コンサルタント(土木3) ■地盤分野
河川・道路・空港・港湾・土木構造物基礎・フィルダム・シールドトンネル・土構造物等に関わる土質調査・原位置試験・室内土質試験、軟弱地盤対策、圧密沈下解析・対策、液状化解析・対策、斜面安定解析・対策、支持力検討・対策、FEM解析、堤防強化に関わる調査・解析・対策、地盤改良設計、補強土壁・補強盛土設計、空港施設・港湾施設・海岸保全施設・河川管理施設・農業用水施設・宅地擁壁等の地震防災対策、地震動シミュレーション、地震被害想定、耐震診断、耐震補強対策、地震応答解析、品質管理(土質材料)、施工管理(現場管理・試験)

■情報分野
GIS、衛星リモートセンシング、CIM(BIM)、i-Construction、3次元データモデル、VR、AR、洪水・土砂災害予測、画像解析、AI、遠隔監視・遠隔制御システム、インフラ維持管理システム、情報提供システム、交通管制システム、施設防災システム、防災支援システム、危機管理システム、クラウド、ICT、情報ネットワーク、センサーネットワーク、IoT、モバイルアプリケーション、ビッグデータ、データ標準化、システム最適化/仮想化、ETC/ETC2.0、自動運転、情報基盤整備、社内ネットワーク計画・保守
【技術系】コンサルタント(土木以外) ■防衛基盤分野
防衛基盤整備に関する計画・調査・設計・施工監理・CM/PM、飛行場施設(滑走路、誘導路、駐機場)、港湾施設(岸壁、護岸、桟橋、埋立、防潮堤)、道路施設(道路、橋梁、擁壁、補強土)、ユーティリティ(施設雨水排水路、防災調整池、給排水施設)、燃料施設(燃料タンク、消火施設)、地盤対策工(斜面安定工、液状化対策工、地盤改良工)

■地質・防災・砂防・地熱分野
地質、地下水(地下水に関する調査・解析)、地圏環境地質(土壌・地下水汚染)、土石流、地すべり、がけ崩れ、火山、斜面防災(施設設計、地形解析、斜面安定解析、地震時安定度評価)、砂防(施設設計、砂防計画、総合土砂管理、氾濫解析、流砂解析)、危機管理・防災訓練、減災計画、計測・モニタリング、施設長寿命化、地熱開発、地熱貯留層解析、地熱掘削技術

■農業土木・農業分野
農業施設の調査・計画・設計、農業施設(土木構造物、施設機械設備、電気設備等)の機能診断調査、ストックマネジメント、長寿命化計画、防災・減災のための耐震診断・耐震設計、再生可能エネルギー(小水力、バイオマス等)の調査・計画・設計、農村地域の活性化・地域づくり等の調査・計画策定・立案、農業経済、農業・農村開発、営農、作物栽培、流通

■環境分野
開発事業に係る環境アセスメント、セーフガード(環境配慮、社会配慮、用地取得、住民移転、合意形成等)、大気・水環境、都市環境、環境化学分析、自然環境保全、自然資源・生態系管理、緑化、グリーンインフラ、森林・流域保全、REDD+、環境計画、環境管理、気候変動緩和策(JCM、CDM等)、気候変動適応策、再生可能エネルギー、天然資源調査・管理、循環型社会形成・廃棄物適正処理(最終処分、3R促進等)
【技術系】コンサルタント(土木以外2) ■防災マネジメント分野
防災・危機管理計画、業務継続計画(BCP)、災害対応マニュアル、強靭化計画、都市防災、防災まちづくり、リスクコミュニケーション、防災教育、防災意識啓発、地域防災力、避難計画、防災情報、災害リスク分析、防災訓練

■都市空間・建築分野
都市(再)開発計画・設計、建築計画・設計・監理(事務庁舎、地域活性化施設、斎場、道の駅、商業施設、教育施設、スポーツ施設、土木付帯施設)、PPP/PFI事業、都市再生、スマートシティ、建築ファシリティマネジメント(FM)・コンストラクションマネジメント(CM)、建築・都市(再)開発プロジェクトマネジメント(PM)、BIM活用
都市開発、港湾開発、建築保全計画、公共施設再編・再配置計画、既存建築物調査(構造、適法性他)
【技術系】コンサルタント(電力) 各分野における調査、計画、設計、施工監理、維持管理などの技術サービスの提供

■情報・通信分野
防災行政無線、マイクロ多重通信システム、衛星通信システム、IPネットワーク、光ファイバネットワーク、VHF無線システム、テレメータ無線システム、放流警報システム、遠隔監視制御システム、画像監視システム(CCTV)、航空管制システム、洪水予警報システム、電気通信事業者ネットワーク、防災情報システム、ITS(Intelligent Transport System)、情報提供システム

■電気・電子分野
水力発電、太陽光発電、電力系統計画、超高圧送電・変電、配電、高圧受変電、道路・トンネルの照明・防災設備、非常用発電設備、防雷設備、電気鉄道、スマートグリッド、スマートシティ

■機械分野
ダム・堰・水門・樋門等の機械設備及び可動鋼構造物、揚排水ポンプ設備、水力発電設備、道路保全設備、上下水道機械設備、インフラストラクチャに関わる機械エンジニアリングおよび維持管理計画、再生可能エネルギー(地熱、バイオマス等)

■火力分野
ガスコンバインドサイクル発電、ガスタービン発電、石炭火力発電、ガスエンジン発電、ガスコジェネレーション発電・熱供給、バイオマス発電、分散電源のベース電源火力
【技術系】エネルギーマネジメント 再生可能エネルギー技術を軸とした発電事業
省エネルギー技術を軸としたエネルギーマネジメント事業
小水力、太陽光、バイオマス、分散型電源、蓄電システム、ミニグリッド、バーチャルパワープラント(VPP)、エネルギーマネジメントシステム(EMS)、ESCO、事業投資
【技術系】電力設備工事 変電設備・水力発電設備(電気・土木)に関する施工計画立案・施工管理、調査・設計
【技術系】電力機器装置製造 下記の製品に関する企画、研究、開発、設計、製作、検査、施工管理、保守、営業支援

・水力発電所機器(水車・発電機、磁気軸受、電動ガバナ、保護制御装置、磁性流体シール)
・変電制御機器・システム(情報通信機器、ネットワーク、遠方監視制御システム、SCADA)
・変圧器用付属機器(密閉型冷却塔、地下変電所・水冷式冷却設備、コンサベータ、活線浄油機、ブリーザ)
・変電所屋外機器(ライントラップ)
・ダム管理システム(ダム監視制御システム、水路設備運用業務支援システム、ダム情報連絡支援システム)
・エネルギー関連システム(エネルギーマネジメントシステム、蓄電池制御システム、モニタリングシステム)
・防災システム(落石監視システム、斜面崩壊監視システム、火山降灰量・降雨量計)
・その他(ハイブリッド型街路灯)
【事務系】総合職 ■営業
新規案件の発掘・推進のための情報収集および入札書類の作成、契約交渉等

■経理・経営企画
全社の資金調達や資金運用、資金収支管理業務、決算書作成、経営企画等

■人事・総務
社員の採用・退職・異動等の管理、人員計画立案及び推進、福利厚生業務、ファシリティ・マネジメント等

■法務
事業活動にともない発生する法律問題の対応・指導等

研修・社内制度

研修制度
人材育成、教育の充実

新入社員研修、役職研修、技術士取得セミナーなど各種資格研修、
分野別技術研修、海外現場研修、資格取得奨励制度

■自己研鑽のための教育支援制度
年間30,000円/人を上限に会社が支援金を支給し自己研鑽を支援
■論文投稿・講演奨励金制度
学会等への論文投稿・発表を奨励。社員の能力開発を推進するとともに人脈形成を図る制度
■MSP制度
一定期間、異なった技術、事業、職種等の経験を積み、一専門性に偏らない、将来の事業環境の変化に対応可能な技術者の育成を図る制度
■海外OJT制度
■各種技術研修、セミナーの開催

福利厚生
待遇・福利厚生・社内制度

■各種社会保険完備
■日本工営グループ健康保険組合
■財形貯蓄制度
■持株会
■独身寮
■社宅
■各種保養施設 等

採用プロセスと選考方法

  • STEP1

    【セミナー・説明会】

    ※参加必須ではありません。

  • STEP2

    【エントリーシート】

  • STEP3

    【筆記・適性テスト】

    ※筆記試験受験時にエントリーシートを提出頂きます。

  • STEP4

    【面接(個人)】

    ※面接(個人またはグループ)を複数回実施します。

  • STEP5

    【内々定】

エントリー/採用方法 当社HPをご確認の上、エントリーをお願いします。
選考方法と重視点 【書類選考】
応募書類(当社指定様式エントリーシート、成績証明書)
筆記試験(適性検査、論述試験)

【面接(複数回)】
個人面接
提出書類 エントリーシート、成績証明書
応募資格(学歴、学校種) 大学、専門、高専、大学院 卒業見込みの方 または 大学、専門、高専、大学院 卒業の方

募集要項

初任給 ■コンサルタント・電力設備工事・エネルギーマネジメント・事務系
学部卒/月給248,500円 修士了/月給260,200円
高専卒/月給223,900円 高卒/月給210,200円 専門卒/月給223,900円
(2020年実績)
■電力機器装置製造
学部卒/月給237,000円 修士了/月給248,100円
高専卒/月給215,500円 高卒/月給194,300円 専門卒/月給215,500円
(2020年実績)
※初任給について
基本給+住宅手当(10,000~24,000円 ※地域、扶養の有無により異なる、上記は東京地域、扶養無を記載)が支払われますが、入寮される場合は住宅手当の支給はありません。
昇給・賞与・諸手当 昇給:年1回(7月)
賞与:年2回(6月、12月)、業績連動賞与
勤務地

九段オフィス、新麹町オフィス
事業所/福島事業所(福島県須賀川市)、横浜技術センター
研究所/中央研究所(茨城県つくば市)
支店/札幌、仙台、新潟、名古屋、大阪、広島、四国(香川県高松市)、福岡、沖縄
海外事務所/インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、ミャンマー、インド、スリランカ、ヨルダン、ケニア、ペルー、パナマ

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勤務時間 ■フレックスタイム制度
標準労働時間:7時間30分/日(休憩60分)
コアタイム:10:00~15:00
始業時間:6:00~10:00
終業時間:15:00~20:00

※研修期間中は以下標準時間帯勤務(休憩60分)
本社及び各支店、研究所/9:00~17:30
福島事業所/8:30~17:00
福利厚生 ■各種社会保険完備
■日本工営グループ健康保険組合
■財形貯蓄制度
■持株会
■独身寮
■社宅
■各種保養施設 等
休日休暇 ■完全週休2日制(土・日)
■祝日
■年末、年始
■年次有給休暇(初年度12日、最高20日)
■慶弔等特別休暇
■リフレッシュ休暇
勤続5年経過者(休暇日数5日間/補助金5万円)
勤続10年経過者(休暇日数10日間/補助金10万円)
勤続20年経過者(休暇日数15日間/補助金15万円)
勤続30年経過者(休暇日数15日間/補助金20万円)
■ガイドライン休暇 等
勤続15年経過者(休暇日数10日間)
勤続25年経過者(休暇日数15日間) 等
採用実績校 【大学院】
茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都府立大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、政策研究大学院大学、創価大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良教育大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福島大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、近畿大学  ほか

【大学】
会津大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪府立大学、鹿児島大学、金沢大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都府立大学、熊本大学、群馬大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福島大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、青山学院大学、石巻専修大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、上智大学、創価大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、日本大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学  ほか

【短大・高専・専門学校】
 小山工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、KCS大分情報専門学校、湘北短期大学、鶴岡工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島県立テクノアカデミー会津、松江工業高等専門学校、国際情報工科自動車大学校、神戸市立工業高等専門学校  ほか

他 Durham University、Edinburgh Napier University、Alaska University、Manchester University 等
採用予定学部学科 【技術系】
建築・土木、機械、電気・電子、情報工学、物理・応用物理、資源・地球環境、農業など、事業内容に関連する全学部・学科

【事務系】
全学部全学科
今年度採用予定数 技術系 130名 程
事務系 10名 程
昨年度採用実績(見込)数 157名(技術系 149名、事務系 8名)
試用期間 なし

職場データ

新卒採用者数と離職者数
(過去3年間)
2020年度:採用人数155名、うち離職者数3名
2019年度:採用人数144名、うち離職者数3名
2018年度:採用人数76名、うち離職者数5名
男女別の新卒採用人数
(過去3年間)
2020年度:男性124名、女性31名
2019年度:男性114名、女性30名
2018年度:男性57名、女性19名
平均勤続年数 14.6年
平均年齢 43.1歳
平均残業時間(月間) 24.0時間
平均有給休暇取得日数(年間) 10.9日
育児休業取得者数(男女別) 男性:取得者9名(対象者56名)
女性:取得者20名(対象者20名)
役員および管理職に占める
女性の割合
役員 : 0%
管理職: 4.0%
受動喫煙対策 あり(屋内の受動喫煙対策 禁煙)

採用連絡先

〒102-0083 東京都千代田区麹町4丁目2番地
日本工営株式会社
人事部 新卒採用担当
TEL:03-3238-8035
MAIL:personnel@n-koei.co.jp
https://www.n-koei.co.jp/recruiting-site/