日本工営株式会社(ニホンコウエイ)の新卒採用・企業情報

東証 正社員

日本工営株式会社

【コンサルタント|プラントエンジニアリング|重電・産業用電気機器】

日本でそして海外で。人々の暮らしを、より豊かなものにするために。
私たちは1946年の創業以来半世紀以上にわたって、技術コンサルティングという分野で事業を展開してきました。橋やダムなどの施設の建設だけではなく、都市の再生や地球環境の保全に役立つプロジェクトなど、さまざまな分野に、私たちの技術が活かされています。
日本工営は、人と地球の未来に向かって、私たちと共に行動する人材を求めています。

  • 海外事業展開に積極的

  • シェアNo.1サービスあり

  • 安定した顧客基盤

  • 自己資本比率40%以上

  • 設立50年以上の企業

私たちの魅力

事業内容
技術を軸に社会に貢献していく。それが日本工営の創業の精神です。

1946年創立。朝鮮半島における発電所建設の技術を活かし、戦後の国土の復興からスタートした日本工営。開発する場所の選定にはじまり、設計、施工監理まで、まったく何もないところから社会基盤を作り上げていくという開拓者精神は、この時代からしっかりと受け継がれ、現在の企業活動の礎となっています。

現在では、日本国内のみならず世界各国において、水圏環境、交通運輸、地盤、都市・交通計画、防災マネジメント、インフラマネジメント、防衛基盤、情報、都市空間・建築、地質・防災・砂防・地熱、農業土木・農業、環境、電気・電子、機械など、幅広い分野におけるコンサルティング業務から、変電所・水力発電所をはじめとする電力設備の新設・更新・改修に関わる施工監理や各種機器・装置・システムの設計、製造、据付工事まで、様々な事業を展開しています。

領域の広いジャンルを扱うため在籍するエンジニアの専門性も多彩です。また、計画から設計・施工監理まで一貫して対応できるコンサルティング会社は限られているため、地域全体を総合的に開発するといった規模が大きく複合的な事業に携わるケースが増えてきています。

海外におけるインフラの整備は、そこに住む人々の暮らしが便利になるというばかりでなく、ひとつの街を造りあげ、そしてその国家の繁栄にまで繋がっていく仕事です。その影響力の大きさは計り知れないものがあり、それに携わるという責任感と使命感、そして達成感の大きさは、みなさんの予想をはるかに超えるものでしょう。

企業理念
「誠意をもってことにあたり、技術を軸に社会に貢献する」

私たち日本工営(株)は、この経営理念のもと、人々の「豊かさ」の実現に力を尽くしてきました。

頻発する自然災害、環境に配慮したエネルギーや電力の開発、海外における貧困や食糧の問題、また環境保全、水資源活用、交通ネットワークなどの社会資本整備をめぐる課題に対処するため、世界各地に活躍の場を広げています。

これからも、私たちは社会の変化に挑み、次の世代に残すべき豊かな社会の実現と維持発展に向けて、力を発揮していきます。

ビジョン/ミッション
これからの日本工営

今後の我々の責務は、従来からの経営理念であります「技術を軸に社会に貢献していく」ことをさらに推し進めていくことです。世界中の人々が安心して暮らしていける生活基盤、世界経済の発展に資する産業基盤の構築から、地球規模の環境保全に至るまで、私どもが担っていくべきフィールドはまさに無限に存在します。チャレンジ精神を尊ぶ企業風土の中、自らの力を遺憾なく発揮し、仕事を通して社会貢献をしていきたい。そんな熱い思いを共有できる学生の皆さんとの出会いに期待しています!

私たちの仕事

■コンサルタント
水圏環境、交通運輸、地盤、都市・交通計画、防災マネジメント、インフラマネジメント、防衛基盤、情報、都市空間・建築、地質・防災・砂防・地熱、農業土木・農業、環境、電気・電子、情報通信、機械、エネルギーマネジメントなど、社会資本整備に関わる幅広い分野におけるコンサルティング事業を展開。日本国内にとどまらず、世界各国で国づくりのサポートに力を尽くしています。

■電力設備工事
発電設備・変電設備・電力土木設備・送電設備における新設・改造工事の施工管理を行い、人々の生活に欠かせない「電気・電力」の供給に関係する事業を行っています。

■電力機器装置製造(主な勤務地:福島県)
水力発電機器、変電制御機器、変電機器、ダム管理システムなどの電力関連機器、電子機器・装置などの研究開発・製造・販売を行っています。

はたらく環境

オフィス紹介
新本社の開所、新しい働き方

2020年7月28日、本社ビル建て替えにより新たな日本工営ビルでの営業を開始しました。
固定席を設けないフリーアドレス制度や、コミュニケーションやリフレッシュの他、イベント等にも活用できるカフェエリアを設け、社員同士および社外パートナーとのコミュニケーション促進を図っています。
ワークライフバランスに加え、新型コロナウイルス感染防止の観点から、より積極的にテレワーク・在宅勤務を推進中です。
今後は、社員がオフィスに出勤しなくても仕事を遂行できる環境を整えることにより、生産性の向上やワークライフバランスの一層の充実を図る一方で、新たな価値を生み出す場としてのオフィススペースを提供し、社員がさらに活き活きと働くことを追求しています。

企業概要

創業/設立 1946年6月7日
本社所在地 〒102-0083 東京都千代田区麹町5丁目4番地
代表者 代表取締役社長 有元 龍一
資本金 74億8,044万円 (2020年10月28日時点)
売上高 1,126億400万円(2020年6月期、連結)
698億2,100万円(2020年6月期、単体)
従業員数 2,397名(単独)
5,702名(連結) (2020年06月現在) 
子会社・関連会社 玉野総合コンサルタント(株)(愛知県名古屋市)
日本シビックコンサルタント(株)(東京都荒川区)
(株)コーエイリサーチ&コンサルティング(東京都千代田区)
BDP Holdings Limited(Manchester, United Kingdom) 
Quadrangle社 (Toronto, Canada) 等

■海外(グループ会社)
建設コンサルタント事業/パナマ、ブラジル、インド、ベトナム、フィリピン、インドネシア、ミャンマー、タイ、ケニア、モザンビーク、バングラデシュ
エネルギー事業/シンガポール、インドネシア、ベルギー
都市空間事業/イギリス、カナダ
事業所 本社(千代田区)、新麹町オフィス、中央研究所(茨城県つくば市)、福島事業所(福島県須賀川市)、横浜技術センター

支店/札幌、仙台、新潟、名古屋、大阪、広島、四国(香川県高松市)、福岡、沖縄

事務所/北東北(岩手県盛岡市)、北関東(埼玉県さいたま市)、神奈川、長野、北陸(石川県金沢市)、静岡、神戸、長崎、沖縄

営業所/茨城、栃木、群馬、千葉、甲府、青森、秋田、山形、福島、富山、福井、岐阜、三重、滋賀、京都、奈良、和歌山、鳥取、島根、岡山、山口、徳島、愛媛、高知、北九州、佐賀、熊本、大分、宮崎、鹿児島

海外事務所/インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、ミャンマー、インド、スリランカ、ヨルダン、ケニア、ペルー 等

採用連絡先

〒102-0083 東京都千代田区麹町4丁目2番地
日本工営株式会社
人事部 新卒採用担当
TEL:03-3238-8035
MAIL:personnel@n-koei.co.jp
https://www.n-koei.co.jp/recruiting-site/