株式会社ホギメディカル

株式会社ホギメディカルの企業情報

東証

株式会社ホギメディカル

【医療関連|医療用機器|コンサルタント】

医療関連製品のリーディング・カンパニーとして、研究開発、製造、販売までトータルに行っています。 
院内感染防止に貢献する滅菌用包装袋「メッキンバッグ」や「医療用不織布製品」に始まり、手術に必要な医療材料をセット化した「キット製品」、医療機関の経営改善に貢献する「オペラマスター」などの製造販売をしています。

私たちの魅力

事業内容
理想的な病院経営のために様々な製品をもって総合的にサポート

医療施設の経営合理化と患者及び医療スタッフの安全に寄与する製品の開発・供給をしております。
当社は医療施設に直接営業を行い、医療現場の声にきめ細かく対応しております。顧客ニーズを反映し製品の改良を加えると共に、医療施設の経営状態の把握・分析を行うことで、効率的な手術室の運営をサポートいたします。また、万全の安全対策を実施した工場で生産した製品は、患者様および医療スタッフの安全を確保いたします。

事業・商品の特徴
★日本屈指の「医療関連製品のリーディング・カンパニー」★

設立以来、独自のディスポーザブル(使用後破棄する)医療関連製品を、開発から販売まで一貫して行い、院内感染防止及び医療機関の経営合理化等の提案を行ってきました。主な製品には、滅菌用包装袋「メッキンバッグ」、ガウン・ドレープ等の「医療用不織布製品」及び、手術等に必要な医療材料をセット化し、手術等の準備の業務を簡素化できる「キット製品」があり、いずれの製品も国内随一のシェアを誇っております。また、「製品・物流・情報管理」の3つを機軸とし、医療機関における収益の向上と業務の効率化を目的としたトータル・ソリューション・サービス「オペラマスター」は販売開始以来、医療機関の大きな注目を集めています。

事業戦略
★他社との差別化を図る戦略で新たな成長路線へ★

「オペラマスター」は、医療機関の業務の効率化・在庫削減・原価管理を全面的にサポートするトータル・ソリューション・サービスです。キットには手術に必要な材料が収められており、開封して直に手術が開始できるため、事前の準備を大幅に短縮できる他、キット1組からの注文に対応し最短納期4日を実現したことから、医療材料の在庫・仕入れ状況等の管理面の効率化と無駄を省いてコスト削減に繋げるなど、経営改善を急務とする医療機関には大きな導入メリットがあります。また、近年の学会等において成功事例の報告があり、益々大きな注目を集めいています。「オペラマスター」が他社との差別化と新たな成長路線を切り開いています。

私たちの仕事

医療関連製品の、大学・国公立病院、民間病院への企画提案営業。 

単に製品を売るだけではなく、院内感染防止に役立つ製品の提案や、看護師の業務改善や医療機関の経営改善にも貢献できる仕事です。

皆さんには当社のお客様である医療機関において、個々に抱えている問題点を見える化し、お客様に気付きを与え、お客様と問題点を共有し一緒に解決していくコンサルティング型の営業をして頂きます。

はたらく環境

組織の特徴
★医療の安全と医療機関の経営改革に貢献するコンサルティング営業★

弊社の営業職は「医療安全」と「病院の収益改善」をキーワードに大学・国公立病院、民間病院などへ、直接医療関連製品の企画提案営業を行っています。その中の1つが「オペラマスター」。手術室周辺の各種情報を素早く正確に収集する手術管理の仕組みと、業務の簡素化に貢献する製品を持って具体的に医療施設をサポートしていくシステムです。営業職は、58年の実績に裏打ちされた製品群と、お客様の要望・現状を丁寧にヒアリングする調査・分析力をもって、真にお客様に役立つ提案をしています。2~3年目でも営業所長や先輩のサポートのもと、病院の経営層の方々へプレゼンをする機会があり、若いうちから営業力を身に着けることができます。

企業概要

創業/設立 創立 1955年12月
設立 1961年4月
本社所在地 本 社  /東京都港区赤坂
代表者 代表取締役社長 最高経営責任者(CEO) 保木 潤一
資本金 71億2326万円(2018年3月31日現在)
売上高 369億1800万円(連結:2018年3月期)
従業員数 連結従業員数1,472名 (2018年03月現在)
子会社・関連会社 P.T.ホギインドネシア(海外子会社) 
P.T.ホギメディカルセールスインドネシア(海外孫会社)
事業所 本社  /東京都港区赤坂 
工場  /茨城県美浦村 美浦工場、 
          茨城県牛久市 筑波工場 
研 究 開 発 /茨城県牛久市 
滅菌センター/茨城県稲敷市、茨城県牛久市 
配送センター/茨城県稲敷市、茨城県牛久市 
営  業  所 /札幌、盛岡、仙台、宇都宮、大宮、千葉、東京 
      多摩、横浜、新潟、金沢、松本、静岡、 
      名古屋、京都、大阪、神戸、岡山、 
      広島、松山、福岡、熊本、鹿児島
財務指標 (2018年3月期) 
連結売上高 / 369億1800万円 
営業利益 / 52億2730万円 
経常利益 / 53億800万円 
当期純利益 /52億6200万円 
1株当り純利益(EPS)  / 336円08銭 
自己資本利益率(ROE) / 5.42% 
自己資本比率          / 88.36%
主力製品 現在ホギメディカルでは、手術、検査、処置など目的に応じた医療材料を必要な数量だけセット化した「キット製品」を主力製品とし、医療機関に提案を行なっています。 

例えば手術用の「キット製品」にはメス、カテーテル、シリンジ、ガウン、ドレープなどが一つの滅菌済みパックに密封されており、これを開封すれば直ちに手術を開始できます。 

ホギメディカルは「キット製品」の将来性について大きな自信を持っています。 
それは医療環境の展望に立脚しているためです。 

皆さんご存知の通り、少子・高齢化の急速な進展などによって日本の医療保険制度は抜本的な改革を迫られています。 

厚生労働省は医療費抑制の一環として、2016年の療報酬改定で実に10年ぶりのマイナス改定に引き続き、2018年の改定でも1.19%のマイナス改定を実施しました。 
医師の人件費などにあたる「本体」部分を0.55%引き上げた一方、薬の価格などの「薬価」部分は1.65%、「材料価格」0.09%の引き下げとなり、医療費抑制策を背景に医業収入は減少傾向にあり、医療機関の経営は厳しさを増しています。 

また、社会保障・税の一体改革で描かれた2025年の医療・介護の将来像の実現に向けて、医療機関の機能分化を強化した医療制度改革が進められています。 

こうした背景のなか、医療提供体制改革の一環として、現行の一般病床を「一般病床(急性期)」と「療養病床(慢性期)」に区分し、患者の状態にふさわしい医療を適切な療養環境の下で効率的に提供していけるような体制の確保が図られています。 

これにより医療機関の機能分化が加速し、これまで分散されていた手術が大病院に集中する傾向が強まると予想されます。 

その場合に課題になるのは、看護師などの不足と、増加する医療材料の管理ですが、医療材料を必要な数量だけセットし、パッケージを開封すれば直ちに手術が開始できる「キット製品」を使えばそういった問題を解決できます。 

現に、「キット製品」は多くの医療機関から注目されていますが、その理由は、手術の準備や滅菌などの作業が大幅に短縮される点にあるからです。 


さらに、我々はこの「キット製品」と情報管理システム、物流システムの三つを組み合わせた、トータルソリューションシステム「オペラマスター」を2004年より販売しています。 
「オペラマスター」を導入することにより、病院では、収益の向上・安全性の確保・業務の効率化を同時に実現可能となります。現在280病院を超えるお客様にご導入いただき、当社の売り上げの約1/3を占めるほどの中核事業となっています。 

今後は「オペラマスター」のシステム機能の充実と拡張を行った「手術管理システム」の浸透を図ることで、医療機関のニーズに答え、更なる成長ができると確信しています。
今後の展望 ■魅力的なフィールドを用意してお待ちしています■ 

当社は半世紀以上にわたり、医療機関向けに多くの製品を供給し発展してきました。安定した発展を支えてきたのは、製品のライフサイクルを意識し、常に医療機関のニーズを先取りした製品開発をしてきた結果だと考えています。 

今後のホギメディカルは「医療の現場に役立つ製品」をコンセプトに、「医療安全」「低侵襲」「病院経営管理システム」「オペラマスター」「在宅・介護・予防」の5つの柱をもって事業運営をしていきます。 

我々は、超高齢社会の日本の医療に貢献できる製品開発・サービス提供を行うことで、付加価値を高め、リーディングカンパニーとして更なる発展と成長ができると考えています。 

大きな成長力を持つホギメディカルは、皆様の個性と能力を存分に発揮できる職場を、自信を持って提供していきたいと考えています。 

当社は個人の業績に基づく公正な人事評価制度を採用しており、学歴や性別による区別は一切ありません。 
年間3回の人事考課を実施し、その考課結果を公表するなど、公平公正な評価を行っています。 


ホギメディカルの「次の50年」を担う人材として、皆様が当社に応募されることを心からお待ちしています。 


■医療を考える上で忘れてはならないこと■ 

医療という分野は人類が存続していく上で不滅の分野です。 
この分野で何よりも優先されるのは「安全」です。 


単純に企業利益の追求をするのみだけではなく、医療従事者の負担を軽減し、医療機関の経営の効率化を図ることこそが、最終的に患者さんの「安全」を守ることに繋がっていると私たちは考えています。
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