株式会社ケーヨー

株式会社ケーヨーの企業情報

東証

株式会社ケーヨー

【その他専門店】

ケーヨーの大きな夢は日常のちょっとした喜びを、商品を通してお客様とともに共有していきたいということ。
日々の暮らしに欠かせない商品、あると便利な商品、不便や不快を解消する商品、暮らしにちょっとした彩りを添える商品、そんな多種多様な商品を、お求めやすい価格と買いやすい売場で提供していきます。

  • 企業理念・ビジョンが特徴的

  • 地域に密着した事業展開

  • アットホームな社風

  • 設立50年以上の企業

私たちの魅力

事業内容
「暮らしの豊かさ」を楽しめる社会を目指して

ケーヨーはホームセンター「ケーヨーデイツー」を宮城県から兵庫県まで約181店舗を展開している企業です。
売場面積1,200~1,500坪クラスの中型規模の店舗を中心に、お客様の生活に密着しながら、暮らしをより快適&豊かにする商品を取り扱っています。暮らしに欠かせない商品を総合化して、お客様の買い物がもっと便利になることを考えていく…。そのためにケーヨーは、ペット・ガーデニング関連商品を中心に扱う「ペット&グリーン」や、新たなDIYを提案する「iite」(イイテ)といった新しい店舗づくりにも力を入れています。また、国内最大のホームセンターグル―プDCMホールディングスと連携を図り、業務効率化も推進しています。

私たちの仕事

■総合職
入社後は研修を経て、売場担当からスタート。
商品の入荷・在庫管理から陳列、接客など流通業の基礎知識を日々の業務から学びます。
基本作業を学んだ後、園芸用品、インテリア用品、家庭用品など商品部門のいずれかを担当します。
いかにスムーズに仕事が進められるか、魅力のある売場を作ることができるかが売場担当者としての腕のみせどころ。
特に売場作りにおいては、その創意工夫が数字となって表れます。

もっとお客様にわかりやすく、もっとお客様に触っていただく、もっとお客様に商品の良さを知っていただく。
そんな「もっと」が売場担当者の“成長の源”となっています。

そして店舗で経験を積みながら、いくつかの職位をステップアップした先には、本部で様々な仕事を経験できる可能性があります。
店舗でも本部でも各々が自らの能力や長所を活かし、それぞれの役割を果たすことが求められます。

はたらく環境

働く仲間
仕事を学びやすい環境があります!

当社の社員の平均年齢は約40歳。
20代から60代までの社員が働いています。
新入社員は仕事の悩みは歳の近い先輩に相談して、扱い商品の疑問は大先輩のベテラン社員に聞く。
当社ではそんな光景が日常茶飯事です。

毎年新入社員に話を聞くと必ず出てくる言葉が、
「先輩たちも忙しいのに分からないことを質問すると嫌な顔一つせず答えてくれます。
早くいろいろなことを覚えて今度は先輩をサポートしたい。」
パートナーさんから店長まで、全員で新入社員を育てようという社風は当社の自慢の1つかもしれません。

企業概要

創業/設立 1952年5月31日
本社所在地 千葉市若葉区みつわ台一丁目28番1号
代表者 代表取締役社長 醍醐 茂夫
資本金 165億558万円
売上高 1,321億円(2018年2月期)
従業員数 正社員 1,281名 、 準社員 135名 、 パートタイマー 3,667名(1日8時間換算) (2018年08月現在) 平均年齢42.2歳
子会社・関連会社 株式会社ケーヨー保険サービス
・保険代理業

茂原商業開発株式会社
・ショッピングセンターの経営

株式会社穂高ショッピングセンター
・ショッピングセンターの経営
事業所 千葉40・長野23・埼玉19・東京15・静岡12・神奈川13・茨城10・山梨9・愛知7・京都7・宮城6・栃木4・福島4・大阪3・岐阜2・三重2・兵庫2・滋賀1・和歌山1・群馬1
合計181店(2018年8月末現在)
沿革 ・1952年 「京葉産業株式会社」として設立 
・1953年 ガソリンスタンド第一号店開設(千葉市登戸) 
・1974年 ホームセンター事業に進出。木更津に1号店をオープン 
・1979年 「株式会社ケーヨー」と社名を変更 
・1983年 長野県に関連会社、「本久ケーヨー株式会社」を設立 
・1984年  東京証券取引所二部に株式上場 
・1988年  東京証券取引所一部銘柄に指定される 
・1991年 「ケーヨーホームセンター」から「ケーヨーデイツー」へ店名変更 
・2009年 本久ケーヨー(株)、ニック産業(株)簡易合弁
・2012年 創業60周年
・2016年 子会社「(株)カーライフケーヨー」から
            「(株)ケーヨー保険サービス」へ社名変更
・2017年 1月DCMホールディングス株式会社と資本業務提携を締結
       DCMホールディングス株式会社に対し第三者割当増資を実施し
                 同社の持分法適用会社となる
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