大日本印刷株式会社

大日本印刷株式会社の企業情報

東証

大日本印刷株式会社

【印刷・パッケージ】

創業から140年を越えたDNP──。
常に「社会のために何ができるか」「より良い社会の実現のために何をするか」という観点に立ち、事業の拡大を通じて社会に貢献してきました。
今では「あたりまえ」となった、ICカードや高機能なパッケージ、傷がつきにくい壁紙や床材、スマートフォンやタブレット端末用の部材など、身近な多くのものにDNPの製品やサービスは欠かせません。
私たちは今、「未来のあたりまえをつくる」ことを目指して、事業の拡大に努めています。「未来のあたりまえ」とは、DNPがつくり出す新しい価値が、企業の業務プロセスや生活者一人ひとりの暮らしにとって欠かせないものとなるよう、そこにあるのが「あたりまえ」だと思ってもらえるように育てていくことです。DNPは、そうした「あたりまえ」の価値をつくり続けることによって、未来の社会に貢献していきます。

  • 多角的な事業展開

  • シェアNo.1サービスあり

  • 安定した顧客基盤

  • 営業力が自慢

  • 女性の管理職実績

私たちの魅力

事業内容
未来のあたりまえをつくる。

「印刷」と聞いて、何を思い浮かべますか?本や雑誌などを思い浮かべる方が多いかもしれませんが、DNPの事業はそれだけではありません。いま、私たちの暮らしに「あたりまえ」にある、週刊誌や電子書籍、飲み物を持ち運ぶペットボトル、電車に乗るときに使用する交通系カード、薄くて軽いタブレットやスマートフォンに必要な部材など、DNPの技術やノウハウが活かされているモノやサービスは身近に沢山あります。

DNPは、国内外で約3万社の企業やその先の生活者に対し、幅広い事業分野で多様な製品やサービスを提供する世界最大規模の総合印刷会社です。1876(明治9)年に、当時の最先端技術とベンチャー精神をもって創業して以来、常に新しい製品やサービス、革新的な仕組みを生み出し続けてきました。これらの多くは、社員一人ひとりのたゆまぬ努力と挑戦が創り出してきたものです。
いまDNPは、「未来のあたりまえをつくる。」ことを目指して事業の拡大に努めています。
「未来のあたりまえ」とは、企業や生活者、社会の課題を解決する製品やサービスを開発して、それらが私たち一人ひとりの身近に、あたりまえに存在するようにしていくこと――。
そうした未来を実現していくことが、DNPの仕事です。

私たちの仕事

◎情報コミュニケーション部門
出版印刷、商業印刷、ICカード・DM・電子フォームなどの情報セキュリティ関連、ICTビジネス、システム開発、販売促進支援、マーケティング、キャンペーン、イベント、デジタルフォトプリント関連ほか

◎生活・産業部門
食品・飲料・日用品・医薬品等のパッケージ、住宅・オフィス・商業施設等の内外装材、太陽電池用部材、リチウムイオン電池用部材ほか

◎エレクトロニクス部門
ディスプレイ用カラーフィルター、ディスプレイ用光学フィルム、半導体用フォトマスク、プリント基板、ICタグ、タッチパネルセンサー、MEMS、電子モジュールほか

はたらく環境

職場の雰囲気
新領域への挑戦のため一人ひとりの能力を伸ばします

大日本印刷(DNP)は、印刷技術を応用発展させ、さまざまな分野に事業を拡大してきました。
これは、新しい分野を切り開くためにチャレンジしてきた成果です。そのため、人材育成においても、事業戦略の変化に迅速に対応できる能力を伸ばすことがポイントとなります。「自立した個」の育成を掲げ、そのための支援として職種別専門教育、階層別専門教育、自己啓発通信教育、資格取得奨励制度などを充実。通信教育については、修了時に受講料の半額を奨励金として援助しています。一方、業務の必要な知識、スキルやノウハウを身につけるために大きな力を発揮しているのが、当グループ独自の「ネットワークラーニング」です。これはイントラネット内で必要な研修が受けられるもの。受講期間は決まっていますが、その間ならば自分の仕事に合わせ、都合の良いときにアクセスができます。今後も「自立した個」育成のための支援プログラムをさらに充実させていく方針です。

企業概要

創業/設立 1876年(明治9年)創業/1894年(明治27年)設立
本社所在地 〒162-8001 東京都新宿区市谷加賀町1-1-1
代表者 代表取締役社長 北島 義斉
資本金 1,144億6,400万円
売上高 1兆4,015億500万円(2019年3月期;連結)
9,826億9,100万円(2019年3月期;単体)
従業員数 38,051名(連結)
10,757名(単体) (2019年03月現在)
主要取引先 国内外約3万社の顧客基盤
事業所 営業拠点:国内38ヶ所、海外28ヶ所
製造拠点:国内62ヶ所、海外15ヶ所
研究所:国内 3ヶ所
※2018年3月期
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