富士フイルム株式会社

富士フイルム株式会社の企業情報

富士フイルム株式会社

【化学|精密機器|医療用機器】

変化し、成長し、挑戦し続ける会社、それが富士フイルムです。

  • CSR活動に積極的

  • 多角的な事業展開

  • 海外事業展開に積極的

  • 研究開発費が売上高3%以上

  • 女性の管理職実績

私たちの魅力

事業内容
幅広いフィールドで挑戦を続けています

当社は従来の「映像と情報」の分野にとどまらず、創業以来培ってきた「技術力」「マーケティング力」「財務力」「人材」を活かして幅広い事業を展開しており、「ヘルスケア」「高機能材料」「グラフィックシステム」「光学デバイス」「デジタルイメージング」の5つを重点事業としています。中でも「ヘルスケア」「高機能材料」の2事業を「成長戦略の柱」と位置づけ、経営資源を集中的に投入して更なる成長に取り組んでいます。
また、現地法人の設立等、海外での販売体制を強化すると共に、現地ニーズに合った開発・生産体制を強化することで、海外市場での競争力をさらに高めていきます。
こうした当社の挑戦を成し遂げるための最大の原動力は「人材」です。今こそ過去の習慣にとらわれず、どんな課題にも自分の想いをぶつけていける人材をもとめています。

事業戦略
NEVER STOP   挑戦だけが、未来をつくる。

写真フィルム全盛の時代、強力なライバルと渡り合い、世界市場で成長してきました。
デジタル化の時代、写真フィルム需要激減の危機を乗り越え新たな事業を開拓してきました。
つねに挑戦を重ねてきたFUJIFILMが激しい競争で培った幅広い高度な技術による製品やサービス。
それはいま、社会の新たな課題を解決しようとしています。
職場にAIを駆使したスマートなワークスタイルを。
先進のレンズ技術で4K・8Kのまだ見たことのない映像表現を。
最先端のインクジェット技術で商業印刷に革新を。
3D画像解析システムで医師の診断の高度なサポートを。
そして、治療法のない病気に応える再生医療のために。
私たちは立ち止まらない。

イノベーションに挑戦し続けることで、
世界を、未来をより良い場所に変えていきます。

ビジョン/ミッション
事業を通じた社会課題の解決

富士フイルムグループは、コーポレートスローガン「Value from Innovation」の下、「事業活動を通じて企業理念を実践することにより、社会の持続可能な発展に貢献すること」を積極的に進め、「環境」「健康」「生活」「働き方」の4重点分野を中心に社会に新たな価値を創出していきます。
【事業活動を通じての社会貢献】
・写真フィルムで培った技術を生かし環境課題解決を目指す材料を開発
・新興国の医療環境改善のために、医療従事者の教育研修をサポート
・感染初期のインフルエンザでも早期発見を可能にした高感度検査技術を開発

※詳細は富士フイルムホールディングスHP「CSR(企業の社会的責任)の取り組み」をご覧ください。
http://www.fujifilmholdings.com/ja/sustainability/index.html

私たちの仕事

イメージングソリューション分野(デジタルカメラなどを扱う電子映像事業、カラーフィルム・写真プリント用のカラーペーパーなどを扱うイメージング事業)
インフォメーションソリューション分野(医療画像診断機器・機能性化粧品・医薬品・再生医療などを扱うヘルスケア事業、電子材料・様々な検査・測定機材などを扱う産業機材事業、ディスプレイ材料事業、グラフィックシステム事業、光学デバイス事業、記録メディア事業)

はたらく環境

組織の特徴
多様な社員が活躍する会社へ ~Work Style Innovation~

富士フイルムでは、多様な社員一人ひとりが能力を発揮できる会社を目指し、自分の強みを持ち、効率的な働き方で成果を出す風土へ変革する活動として「Work Style Innovation」を展開しています。
そのための各種支援、仕組み作りを継続的に実施しています。
・定時退社日の設定
( 週に2日「定時退社日」を設定し、定時後の時間を利用し て、社員が自己啓発に取り組むことを奨励しています。)
・会議効率化に向けた施策
(ファシリテーションセミナー等、会議の効率化に向けた取り組みを実施しています。)
・自己成長計画・育成面談
・短時間勤務制度
・再入社制度(配偶者の転勤・育児を理由に退職した社員が対象)
・在宅勤務制度
・産休・育休
 産休:産前7週間・産後8週間
 育休:最長2年間取得可能
 復職4ヶ月前からの面談を行うなど、復職時手続きの早期・明確化を図り、スムーズな復職をサポートしています。

企業概要

創業/設立 1934年1月20日
本社所在地 東京都港区赤坂9-7-3
代表者 代表取締役会長・CEO 古森 重隆
資本金 403億63百万円(連結)
売上高 2兆4315億円(2018年度)
従業員数 72332名(連結) (2019年03月現在)
株主 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.0%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口) 5.1%
日本生命保険相互会社  3.4%
株式会社三井住友銀行  2.0%
(2019年3月現在)
事業所 【本社】
東京                
【主な海外拠点】
アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、 オランダ、中国、シンガポール、アラブ首長国連邦、 オーストラリア、インド、ブラジル、ロシア、トルコなど
【製造拠点】
神奈川(足柄・開成)、静岡(富士宮、吉田南)、大宮、海外各地
【研究開発拠点】
先端コア技術研究所、高機能材料研究所、有機合成化学研究所、医薬品・ヘルスケア研究所、解析技術センター、ディスプレイ材料研究所、エレクトロニクスマテリアルズ研究所、アドバンスト マーキング研究所、メディカルシステム開発センター、光学・電子映像商品開発センター、記録メディア研究所、画像技術センター、インフォマティクス研究所、精密プロセス技術センター、バイオサイエンス&テクノロジー開発センター