株式会社豊通マシナリー

株式会社豊通マシナリーの過去の採用・募集情報

株式会社豊通マシナリー

【商社(機械・精密)|商社(電子・電機・情報機器)】

日本が誇るモノ作り。品質、パフォーマンス、環境面などに配慮しながら、生産設備を一括で担うのが私たち豊通マシナリーです。担当領域は、提案から納品後のメンテナンスに至るまで。私たちは、トヨタ自動車の系列企業の一つとして、数十年に渡り日本の輸出品目No.1である自動車業界を支えます。
また、当社では、若手社員の海外事業へのチャレンジを積極的に進めています。海外駐在や海外研修の実施など、より多くの若手社員が海外ビジネスに携わることのできる機会を創出しています。

  • 実力主義の給与体系

  • 海外研修制度あり

  • 年間賞与6カ月以上支給(前期)

  • 離職率が低く安定

  • 海外勤務のチャンスあり

私たちの採用について

求める人物像
攻める人材、挑戦者

当社は2010年以降、年間売り上げ・経常利益共に前年比以上の数字を出し続け、急激に成長しております。
今後さらに高みを目指していくには、既存の慣習や常識にとらわれず、新しい領域へ攻め込んでいける方、また、新しいことへ臆せず挑戦できる方の力が必要です。私たちは、そのような人材と一緒に働きたいと考えております。

募集する職種

担当職(総合職)、業務職(一般職)

研修・社内制度

社内制度
キャリア支援、社内研修制度

【社内研修】
●入社前研修:通信教育(社会人基礎、語学)、安全運転講習
●入社1年目:新入社員研修、フォローアップ研修、メーカー研修、ジョブローテーション制度
●入社2~3年目:フォローアップ研修、生産設備研修
●入社4年目~:チームビルディング研修、マネジメント研修
ほか、GABAによる語学研修や実務知識講座などさまざまな研修を用意しております。

【研修プログラム】
当社は、大きく分けて3つの研修プログラムを実施しています。以下、研修の一部を抜粋します。
●階層別研修
 ・新入社員研修(1年目)
  学生と社会人の違いを認識し、社会人としての基本動作を習得
 ・メーカー研修(1年目)
  仕入先工場での製造現場、実地研修
●選抜型研修
 ・マネジメント研修
  経営者視点に立ち、如何にリーダーシップを発揮すべきかを考える
 ・業務職活性化研修
  業務職の受講者が自ら課題を設定し、解決に向けて上長・職場のメンバーを巻き込みながら解決施策を実行
●専門力強化研修
 ・生産設備基礎研修
  生産設備とは?設備に使用されている代表的な機器には何があるか?等の概要を学習
 ・電話対応、マナー研修
  社会人としての行動に必要不可欠なスキルの理解・習得

採用プロセスと選考方法

エントリー/採用方法 採用HPよりエントリー:http://www.toyotsu-machinery.co.jp/saiyo/
選考方法と重視点 ■選考方法:書類選考、面接(複数回)
■求める人材像:バイタリティ・活動意欲・達成意欲などが強く、リスクを恐れず、誰もやったことがないことに果敢に挑戦、実行できる人材
提出書類 エントリーシート
応募資格(学歴、学校種) 大学、大学院 卒業見込みの方

募集要項

初任給 担当職(総合職):月給202,000円、
業務職(一般職):月給181,000円 (2017年4月実績)
昇給・賞与・諸手当 昇給:年1回(4月)、賞与:年2回(7月、12月)
勤務地 国内、海外の各拠点
勤務時間 9:00~17:45(所定労働時間7時間45分 休憩60分)
フレックスタイム制(コアタイム 10:00~15:00)
福利厚生 社宅、グループ保養所、WELBOX(福利厚生メニューサービス)、
カフェテリアプラン制度 等
 ※社宅は担当職(総合職)が対象です。
休日休暇 完全週休2日制(土曜日、日曜日)、祝祭日(勤務地により休日カレンダーは異なる)、夏季・年末年始・年次有給・慶弔・リフレッシュ・特別・産前産後休暇 等 (2017年度年間休日122日)
採用実績校 慶応義塾大学、早稲田大学、上智大学、学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、日本大学、東洋大学、駒沢大学、専修大学、南山大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、芝浦工業大学、愛知県立大学、愛知大学、名城大学、名古屋大学、静岡大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、三重大学、岐阜大学、高知大学、熊本大学、神戸市外国語大学
採用予定学部学科 全学部学科
今年度採用予定数 担当職(総合職):10名、業務職(一般職):若干名
昨年度採用実績(見込)数 担当職(総合職):11名、業務職(一般職):6名
試用期間 なし

職場データ

男女別の新卒採用人数
(過去3年間)
2018年度:男性9名、女性6名
2017年度:男性5名、女性6名
2016年度:男性14名、女性9名
平均有給休暇取得日数(年間) 10.0日
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