近鉄グループホールディングス株式会社

近鉄グループホールディングス株式会社(キンテツグループホールデイングス)の新卒採用・企業情報

東証 正社員

近鉄グループホールディングス株式会社

【鉄道】

近鉄グループの歴史は、革新の歴史。

大阪から奈良・京都・三重・愛知を結ぶ鉄道をはじめ、運輸、観光・レジャー、不動産、流通、ホテル、文化・スポーツなど、幅広い生活関連事業を展開し、人々の暮らしに、街に、新たな喜びと豊かさを提供しております。

その根底に流れるのは、『「いつも」を支え、「いつも以上」を創ります。』という想い。「安全・安心」であることはもちろん、常に変化する時代やニーズに応えながら革新を続け、新たな時代を切り開いていく。 それこそが、私たち近鉄グループの役割であり、使命であると考えています。

地域に、サービスに、そして、近鉄グループという組織に。新たな革新をもたらすのは、私たち、そして、これから近鉄グループに入社される皆さんです。

Keep on Going

私たちと同じ想いを持った若いチカラとともに、次の一歩を踏み出す日を楽しみにしています。

  • CSR活動に積極的

  • 多角的な事業展開

  • 地域に密着した事業展開

  • 設立50年以上の企業

  • 女性の管理職実績

私たちの魅力

事業内容
約150社のグループ会社であらゆる事業を展開

近鉄グループの事業領域は多岐にわたります。不動産事業では主要ターミナルや大阪市内を中心としたビルを経営。またショッピングセンターや専門店街、飲食店、駐車場などの事業を手がけています。流通事業ではターミナル駅を中心に、コンビニエンスストア、カフェ、ドラッグストア、雑貨専門店、高品質スーパーマーケットなどを運営しています。ほかにも国内外にホテルブランド「都ホテルズ&リゾーツ」を展開するホテル事業や、志摩スペイン村・生駒山上遊園地など沿線のレジャー施設も展開。主要ターミナルや沿線各地で快適な都市機能と住環境を整備し、関西・伊勢志摩両地域を中心に魅力ある観光地開発に努めています。

ビジョン/ミッション
グループの総合力を活かし、更なる成長を目指します。

鉄道事業をはじめ、不動産事業、流通事業、ホテルの経営など、幅広い事業を展開してきた近鉄グループ。阿部野、京都、上本町といった主要ターミナルの整備や、農業・メガソーラーなど新規事業の創出、旅行業の組織再編など事業の強化を進めてきました。こうした改革を加速するため、2015年4月に純粋持株会社制(ホールディングス制)へ移行しました。変化する経営環境の中で、各事業の特性を活かしつつ、グループの総合力を最大限に発揮。お客様のニーズに的確に対応しながら競争を勝ち抜ける「強い会社」となることを目指します。

事業戦略
基本方針・重点戦略・基本戦略

今後の当社グループを取り巻く事業環境は、テクノロジーの進化、人口減少・高齢化、グローバル化等により激変することが予想されます。一方、大阪・関西万博の開催、大阪・夢洲への統合型リゾート(IR)の誘致などは、当社グループにとっては大きなビジネスチャンスになります。このような状況のもと、当社グループの持続的な成長を目指すための長期目標の基本方針を定めています。

基本方針
「ビジネスチャンスを確実にとらえ、変革を進め、持続的に成長する近鉄グループ」
~将来を見据えた成長戦略を積極的に進め、企業価値を高めてさらに飛躍する~

具体的な取り組みとしては、重点戦略として新3大プロジェクトを推進するとともに、3つの基本戦略に基づき、成長戦略を積極的に展開してまいります。

重点戦略
新3大プロジェクトの推進
・万博・IR関連事業
・上本町ターミナル事業
・伊勢志摩地域の活性化事業

基本戦略
「沿線強化」「新規事業・事業分野の拡大」「事業エリアの拡大」


こちらでは、基本戦略について、その具体的な取組みをご紹介いたします。

●沿線強化 ~世界中から「訪れたい」「住みたい」「働きたい」沿線へ~
魅力ある沿線づくりと交流人口の拡大
・国内外から沿線への玄関口としての主要ターミナルの整備
・新型特急、次世代車両の開発および鉄道ネットワークの強化
・インバウンド需要の取り込み
・観光エリアの魅力向上
・沿線主要駅および周辺の再開発
・グループの総合力を活かした安全・安心で豊かな暮らしの支援

●新規事業・事業分野の拡大
近鉄グループの新たな柱となる新規事業の創出
・様々な仕組み(M&A、CVCなど)やテクノロジー(AI、IoT、ロボットなど)を活用
テクノロジーを活用した新たなビジネスモデルの構築
・テクノロジーを活用した業務の創造性、安全性、効率性の追求
既存事業での事業分野の拡大
・社会・事業環境に対応した既存事業での新たなビジネス展開と新業態の開発

●事業エリアの拡大
事業基盤の拡充とバランスのとれたエリアポートフォリオの構築
・新市場を目指し、市場が拡大し、成長が期待されるエリアへの経営資源の投入

私たちの仕事

近鉄グループホールディングス
◆総合職(事務系):グループ各社(出向後、運輸、不動産、流通、ホテルなど各事業会社)における現業部門または後方部門、近鉄グループホールディングスにおける業務(総務、経理、人事など) 
◆総合職(技術系):鉄道技術(土木、建築、電気、車両、情報通信)に関する業務およびグループ各社技術部門における業務

※いずれもグループ間を横断する人事異動、ジョブローテーションを通して多様な経験を積み、グループ経営人材を目指していただきます。

はたらく環境

組織の特徴
ホールディングス化によってグループ経営機能の強化を行い、企業価値の増大を図る。

当社の創業は1910年。大阪~奈良間に電気鉄道を敷設するため、奈良軌道を設立したことに始まります。現在、近鉄グループは鉄軌道事業を中心に約150社におよぶ関係会社からなり、公共性の高い鉄道事業を軸とした総合サービス企業として多くの人々の生活に深く関わっています。

2015年4月1日より、近鉄グループはホールディングス制への移行しました。変化する経営環境の中で、各事業の特性を活かしつつ、グループの総合力を最大限に発揮し、グループ経営機能の強化と各事業会社の自立的経営により、企業価値の増大を図ってまいります。

オフィス紹介
2018年春に従業員向け保育所がオープン

近鉄グループでは、子育てをしながら働く従業員のサポートを目的に、2018年4月、グループ従業員向けの保育所を近鉄百貨店 上本町店、奈良店、四日市店の施設内に開所しました。グループ従業員の就業時間に合わせ、土日祝もオープンするなど、グループ従業員の皆さまの仕事と子育ての両立の支援になればと考えております。

企業概要

創業/設立 1910年9月 奈良軌道株式会社 創業
1944年6月 近畿日本鉄道株式会社 設立 
2015年4月 純粋持株会社化により現社名に商号変更
本社所在地1 大阪府大阪市天王寺区上本町6-1-55
本社所在地2 大阪府大阪市天王寺区上本町6-1-55
代表者 取締役社長 吉田 昌功
資本金 126,476百万円(2019年3月31日現在)
売上高 1,236,905百万円(2019年3月期)(連結)
従業員数 131名(単体) (2019年03月現在) 出向者等を除く
子会社・関連会社 グループ 約150社
(例)
近畿日本鉄道
近鉄不動産
近鉄リテーリング
近鉄・都ホテルズ
近鉄情報システム
近鉄百貨店
近鉄エクスプレス
KNT-CTホールディングス
近畿日本鉄道
クラブツーリズム
近畿車輛
近鉄技術ホールディングス
海遊館
アド近鉄
近鉄ケーブルネットワーク
近商ストア
事業所 大阪本社・名古屋支社・東京支社・台北支社
売上高構成(連結) 運輸       17.7%
不動産      12.8%
流通       30.6%
ホテル・レジャー 37.5%
その他       1.4%
営業利益構成(連結) 運輸       49.3%
不動産      27.9%
流通       11.5%
ホテル・レジャー  9.2%
その他       2.1%

採用連絡先

〒543-8585
大阪府大阪市天王寺区上本町6-1-55
人事部 採用担当 TEL 06-6775-3618